コロナ・ワクチン騒動にほぼ、終わりが見え始めているけれど、国民の皆さままだその多くはマスクをはずせないまんま。ほぼ洗脳状況です。政府・メディアの発言を全く疑うこともないし、国民の命に関するような法律が、次々通されてるのに、やれタレントの◯◯だの、やれ酷い事件だのという報道に惑わされて、重大な問題の発生に全く気づいていません。
もちろん、これは今に始まったことではなくて、戦後一貫して続けられてきた、GHQによる日本人の支配、弱体化の流れに続くものです。そして今、その流れの終着点に差し掛かりつつあるのではないか、と危惧する私。
具体的なことを言えば、超過死亡の激増に対して、何も説明しない政府、そんな政府に対して不信感も持たない国民、日本人の異常な不妊の増加、出生率の極端な低下による人口減少、農地、山林の外国人の所有、外国人留学生に対する手厚い補助に対して、日本人学生に対する支援のなさ、銀行法の改悪による、銀行や企業の外国資本の支配、農林水産業に対する減産奨励と輸入拡大、水道法、種苗法の改悪・・食品添加物の規制緩和、増え続ける税負担、などなど、あげればキリがありません。
日本政府は国民のことを考えているとは到底思えませんが、それも確かに、日米合同委員会だの地位協定だのでがんじがらめに縛られていて、日本の政治家には日本のための政策を取ることはできない構造になっているからやむを得ないのも事実です。もし、そのことをはっきり公言・実行すれば、中川昭一のように消されるか、田中角栄のように潰されるか、してしまいます。とどのつまり、そのあたりには目をつぶり、自分の利権のために政治家になる人ばかりが国会に集まることになっています。
いくら勇気と信念をもってしても、消されたり潰されたりしては無意味です。そうならないためには、一人で声を上げるのではなく、同じことをたくさんの人が言うことで、消しようがなくなります。
このままいけば日本は国際金融資本の植民地に成り果ててしまいます。そうならないためには、わたしたち一人ひとりの命と暮らしのために、真剣に考える人を政治家にすること、その政治家任せにするのではなく、一人一人が、真実を理解し、間違っていることに対してはっきりノーということ。
そういう意味ではもうすぐ統一地方選挙のようですが、選挙ではそういった国際金融資本の日本支配についてはっきり政見を提示する候補者に票を投じること・・・残念ながら今はそんなことを選挙公約にする政党は参政党しかありません。
参政党がどれだけのものか未知数ですが、少なくともやばいものには触れないまま利権にはしるクソの候補よりはましでしょう。今回のコロナ・ワクチン騒動で、政府やメディアに対する信頼に疑問符がついた人も少なくないだろうとは思いますが、さらにまた近い将来、はるかに厳しい状況がやつてきた時は多くの人は、目が覚めるだろうし、その時のために今、気づいた人は声の届く人には伝えてほしいものです、日本やばくないっすかって。